エンジニアが起業で失敗しないためにすべきこととは?注意点についても解説

エンジニアが起業で失敗しないためにすべきこととは?注意点についても解説

エンジニアとして起業することのメリット・デメリットや注意点、起業するための準備などについて解説していきます。

エンジニアの需要は年々高まっており、多くの人から注目される職業になっています。技術を持つエンジニアのなかには、将来起業して働くことを視野に入れている人も少なくありません。

ただし、起業して成功するためには、具体的に何が必要なのかを把握しておく必要があります。スムーズに起業をするためにも、エンジニアとして起業するメリット・デメリットを正しく理解したうえで、起業に必要な準備を進めていきましょう。

この記事では、エンジニアとして起業することのメリット・デメリットや注意点、起業するための準備などについて解説していきます。

エンジニアとして起業するためにやること

エンジニアとして起業したいなら、さまざまな準備をする必要があります。ここでは、起業するためにやるべきことを4つ紹介します。

起業のための資金準備

起業を視野に入れているなら、まずは資金の準備や調達の仕方を考える必要があります。資金準備の際は、開業資金のみを用意すれば良いわけではありません。

起業して間もない頃は、認知度の低さなどの問題から仕事を得ること自体が難しいこともあるので、運転資金をある程度確保しておくと安心です。

とはいえ、エンジニアは1人でも起業できるため、当面の生活費さえ用意しておけば、特に困ることはないでしょう。

また、事業の資金管理を適切におこなうために、仕事用の口座を開設することも検討してみましょう。

起業すると、仕事とプライベートのお金を混同してしまうことがあります。仕事用の口座があれば、収支が明確になって管理しやすくなるだけでなく、確定申告がスムーズにおこなえるようになるというメリットもあります。

開業届の提出

エンジニアとして起業する場合は、開業届を提出することになります。開業届の正式名称は、個人事業の開業・廃業等届出書です。個人事業主となる場合は、開業してから1ヵ月以内に住所管轄地の税務署に開業届を提出しなければなりません。

法人の場合は、定款の作成および認証、設立登記などをおこなう必要があります。開業届などに関することで疑問点がある場合は、早めに税務署などに相談して解決しておきましょう。

営業

起業する前にエンジニアとして会社勤めをしていた人は、自分から働きかけなくても仕事に困ることはなかったという人がほとんどでしょう。

しかし、起業するとそれまで会社がおこなってくれていた営業活動も自分でおこない、仕事を獲得しなければなりません。

「営業はエンジニアの仕事ではない」と考えながら営業をおこなうのではなく、自身のサービスを必要としているクライアントを必死に探すことが大切です。

事務・経理

起業すると、請求書や経理、税務処理、確定申告などの業務もすべて自分でおこなわなければなりません。これらの業務を自分でおこなうことができない場合は、アウトソーシングサービスなどを利用することになるでしょう。

しかし、外部のサービスを利用すると、その分の費用がかかってしまうので、起業して間もない頃は資金的に難しいかもしれません。

エンジニアとして起業するメリット

エンジニアとして起業することには、たくさんのメリットがあります。ここからは、エンジニアとして起業するメリットを4つ見ていきましょう。

低コストで起業できる

起業する際、職種によっては多額のコストが必要になることがあります。しかし、エンジニアは比較的低コストで起業できることがメリットです。

エンジニアとして起業する場合は、オフィスを構える必要はありません。そのため、立地を気にすることなく仕事ができるというメリットもあります。

また、商品を用意する必要もないため、大きなコストがかかることなく、在庫などを抱えることもありません。

さらに、エンジニアは1人でも起業できる仕事なので、従業員を雇わなくても起業することができます。このように、エンジニアは低コストで起業したい人に、特に向いているといえるでしょう。

収益率が高い

エンジニアの仕事は、仕入れなどの費用がかかりません。そのため、他の業種と比較して収益率が高いという特徴があります。

また、仕事内容によっては高単価で受注することもできるため、エンジニアとして起業すれば、一般的な会社員の固定給以上の収入が得られる可能性もあります。

自由度が高い

一般的な会社員の場合、出社・退社の時間が決められているので、自由度はあまり高いとはいえません。しかし、起業した場合は勤務時間が決められていないので、比較的自由な働き方を実現できます。

エンジニアという仕事に限りませんが、起業すると会社特有のわずらわしい人間関係で悩む心配もありません。独立後は自己管理さえ徹底しておけば、複雑な人間関係に巻き込まれることもなく、ある程度自由に働けるでしょう。

受託業務で利益を得られる

エンジニアとして起業したからといって、必ずしもゼロからサービスを立ち上げる必要はありません。受託業務を受けることによって、利益を確保することができます。

現在はエンジニアの需要が高いので、Webなどを活用して案件を受注する方法を検討してみましょう。

エンジニアとして起業するデメリット

エンジニアとして起業することのメリットはたくさんありますが、デメリットがあることも事実です。起業するかどうか悩んでいるのであれば、メリット・デメリットの両方を正しく理解しておくことが欠かせません。

ここでは、エンジニアとして起業した場合のデメリットを3つ紹介します。

エンジニアとしての仕事以外にやることが増える

起業した場合、勤務時間などはある程度融通が利くようになるものの、エンジニアの仕事以外にしなければならない業務が増えてしまいます。

例えば、事務や営業などの仕事は、本来エンジニアの仕事とは直接関係がありませんが、避けて通ることはできません。

一般的な会社勤めの場合、営業や事務などの仕事はそれぞれ担当の社員がいるケースがほとんどです。しかし、起業後はすべて自分でやっていかなければなりません。

営業・事務などの経験やノウハウを持たないまま起業する場合は、特にこれらをデメリットと感じることになるでしょう。

収入が安定しない

エンジニアの場合、起業したあとに事業が軌道に乗れば、一般的な会社員の固定給よりも多い収入を得られる可能性があります。しかし、会社員の頃のように毎月固定の収入が入ってくるわけではありません。起業する場合は収入が安定しないことについて、ある程度の覚悟が必要です。

信用度が低い

一般的に会社勤めをしている場合は、携わっている仕事の内容に関わらず、フリーランスよりも社会的な信用度は高いといえます。エンジニアは注目されている職業ではあるものの、起業した場合の社会的な信用度はそれほど高くありません。

そのため、例えば住宅ローンを組みたいときや資金調達などで金融機関に頼ろうとしたときなどは、苦労することが多いでしょう。

エンジニアとして自分で会社を立ち上げて、会社の規模がある程度大きくなってくると、社会的信用度が高くなる可能性はあります。しかし、起業して間もない頃は、信用度が低いと考えておいたほうが良いでしょう。

起業で失敗しないための注意点

エンジニアとして起業することのメリット・デメリットを把握したら、起業するにあたっての注意点も押さえておきましょう。

ここでは、起業で失敗しないための注意点を3つ紹介します。

働いていた会社との関係性

エンジニアで起業をする人は、それ以前にはエンジニアとして会社勤めをしていた人が多いでしょう。エンジニアは特別な知識や技術が求められる仕事なので、勉強してすぐに起業という展開は、それほど多くはありません。

起業するために会社を辞める際、良い関係性を保ったまま退職していれば、独立後もクライアントとして関係を続けてくれることがあります。

ただし、大きなトラブルを起こした末に退職するなど、辞め方が好ましいものではなかった場合は、今後同じ業界で働くこと自体が難しくなることも考えられます。起業前に勤めていた会社と良い関係が築けていなければ、独立後に苦労することになるので注意が必要です。

金銭トラブルに注意する

業務をおこなうなかで何らかのトラブルに巻き込まれた場合、会社員であればある程度は会社が守ってくれます。しかし、起業するとすべての責任は自分にあるため、トラブルが発生したらすべて自分で解決しなければなりません。

特に起業後の金銭トラブルは、収入に直接影響する問題です。例えば、相場よりも安すぎる金額で契約を交わしてしまったり、クライアントからの未払いが発生したりといった金銭トラブルです。

こういった問題は、注意深く行動していても誰にでも起こる可能性があります。金銭トラブルに巻き込まれないようにするためには、クライアントと契約書を交わす際に特に注意することが大切です。

自己管理を徹底しておこなう

エンジニアとして起業した場合、自分で勤務時間を決められることは大きなメリットの一つです。しかし、勤務時間の自由度が高い分、自分の能力を超えた量の仕事を受注してしまうケースも多く、結果的に無理な働き方をしてしまうことがあります。

長時間労働などで体調を崩さないためにも、起業した場合でも勤務時間を決めておく、自身のキャパシティーを超える仕事は受けないなどのルールを設けて、自己管理を徹底しましょう。

エンジニアとしての起業

エンジニアとしての起業

エンジニアとして起業したいなら、必要な技術や知識の習得はもちろん、資金の確保や営業活動などさまざまな準備が欠かせません。順調なスタートを切るためにも、漏れなく起業の準備に取りかかりましょう。

起業するかどうかで迷っている場合は特に、エンジニアとして起業した場合のメリット・デメリット、注意点などについて正しく理解しておくことが大切です。

起業する際はメリットばかりに目が行きがちですが、デメリットも把握しておくと、起業の際に起こりうる失敗を回避できる可能性が高まります。

エンジニアとしての起業を成功させたいのであれば、自己管理を徹底し、責任感を持って仕事に取り組んでいきましょう。

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