セキュリティエンジニアの需要・将来性・年収とは?

セキュリティエンジニアの需要・将来性・年収とは?

セキュリティエンジニアの需要も年々高まってきております。セキュリティエンジニアの需要や将来性、年収について解説していきます。

インターネットが普及するにつれて、個人情報の漏えいや顧客情報流出の話を聞く機会が増えました。情報管理の重要性が高まってきており、それに伴い、セキュリティエンジニアの需要も年々高まってきております。今回は、セキュリティエンジニアの需要や将来性、年収について解説していきます。

セキュリティエンジニアの需要

セキュリティエンジニアの需要

顧客情報や企業の機密情報が漏洩すると、企業は信用にも経済的にも大きなダメージを受けます。

社会的な企業イメージや信用の低下はもちろん、被害にあった顧客への損害賠償の支払や、取引先や顧客を失うことによる大きな損失によって、経営の存続が危うくなるケースも少なくありません。

昨今、サイバー攻撃は技術力の向上からより洗練されて巧妙化し、悪質になっています。企業のセキュリティ対策の強化や高度化は急務になっており、政府もデジタル化が進んだ社会像として設定したSociety 5.0に向けて深刻な人材不足を懸念して、対応した高度技術人材育成事業に予算を設定しています。

そんな社会情勢を鑑みると、セキュリティ対策はますます高度化の一途をたどることは間違いなく、今後さらに需要が高まることが予想されています。

現在、さまざまなインフラにもIT技術が使用されているため、企業情報の保護だけでなく国全体の安全管理の面でも、セキュリティエンジニアの人口と技術に対する需要は大きく増加する傾向です。セキュリティエンジニアは求められる知識の幅も広く、万一がないよう備えなければいけないため、最先端の高度なセキュリティ技術を必要とします。

セキュリティエンジニアの人口はまだ需要に対して充分とは言えず、加えて日本のITエンジニア人口の減少もあるため、今後も売り手市場が続くと見られています。

セキュリティエンジニアの将来性

セキュリティエンジニアの将来性

セキュリティエンジニアに限らず、日本全体でITエンジニア人口は今後継続的に減少すると言われています。2019年をピークに、2020年以降は労働人口が減少するいわゆる2020年問題に加え、急激なIT需要に対してエンジニアの供給が追いつかず、独立行政法人 情報処理推進機構は2018年のIT人材白書で2030年には日本全体で約79万人のIT技術者が不足すると予測しているほどです。

一方で社会が高度にIT化する中、サイバー攻撃は今後も激しさを増しながら続くことは容易に想像できます。そのため、サイバー攻撃から顧客情報や機密情報を守り、企業を悪意ある攻撃から保護するためのセキュリティエンジニアは今後、脚光を浴びる職業であり、将来性の高い仕事と言えるでしょう。

また、政府関係機関や各省庁でもセキュリティ対策の強化やセキュリティエンジニアの育成に具体的な施策を打ち出しており、まさにこれからが花形といえます。

セキュリティエンジニアはその仕事の内容から、高い情報リテラシーが必要になります。そのため育成に時間がかかることもあり、年齢的にもシニアエンジニアまで幅広く需要がある仕事でもあります。

今後、高度なIT社会においてセキュリティ関連の仕事が減少することはまずないので、将来性はとても高いといっても過言ではないでしょう。

セキュリティエンジニアの年収とは?

日本での平均年収は600万円前後です。セキュリティエンジニアはその保有スキルや技術レベルによって年収が大きく変わるため、ごく初級レベルのスキルしかない場合は300万円程度からの求人が多い傾向です。セキュリティエンジニアの職種や資格によって収入は大きく異なり、特に高いレベルの資格と職務経験があると年収が大きく増えます。

これは万一のことが起きないために、常に悪意ある攻撃に対して先手を打つ必要がある高度な仕事であるため、保有する技術や経験に対して年収が左右されるためです。より高い収入を目指す場合、難易度の高い資格の取得が必須になってくることは避けられません。

セキュリティエンジニアの年収は、日本企業よりも外資系企業のほうが高くなる傾向にあります。これは日本企業の給与体系や日本のエンジニアの働き方も影響しています。外資系企業の場合、より高い技術に対してより高い報酬でオファーする分、費用対効果も厳しく見られますが、代わりにエンジニアも自分のスキルに対して相応の対価を要求し、交渉するためです。

そのため、日本企業の平均600万円前後にたいし、外資系企業のセキュリティエンジニアは平均年収が800万円前後と高い水準にあります。技術力が高いエンジニアは更に年収が上がり、1000万円以上でヘッドハントされる例も少なくありません。

一方で、日本企業は一度就職すると基本的に勤務態度に問題がなければなかなか離職することはありませんが、外資系企業は結果が伴わないと1~2年で退職することにもなりかねません。高収入を目標に外資系企業を目指す場合、定職につくというよりはフリーランスとして自分の技術力を高く売り込み、稼ぐスタンスが向いているでしょう。

セキュリティ未経験からセキュリティエンジニアを目指す方法

セキュリティ関係は未経験の状態からセキュリティエンジニアを目指す方法はいくつかあります。

外資系や海外に比べると、日本のセキュリティエンジニアの年収はやや低めですが、代わりに入社時点でエキスパートであることを求められる外資系と異なり、日本企業は未経験でも知識や経験があればセキュリティエンジニアになるチャンスがあります。

ほかのエンジニアで経験を積む

どのような分野のセキュリティエンジニアを目指すにせよ、必ずベースになるスキルは必要になります。

基本的にサーバー、ネットワークの設計、構築、運用は必須になるため、ネットワークエンジニアやインフラエンジニアの経験と技術をベースとしてセキュリティエンジニアにキャリアアップを目指すことになります。

セキュリティエンジニアはネットワークやインフラのエンジニアに加え、セキュリティ対策の選定、導入、管理、サイバー攻撃への対処を行います。そのため、ネットワークやインフラに対する知識がない状態でセキュリティエンジニアになることはできません。まずは職種としてベースになる技術分野で経験を積み、キャリアパスプランを設計する必要があります。

必要な知識やスキルの勉強法

セキュリティ対策に対する知識や技術を学ぶには、書籍やインターネット上のサロン、フォーラムなどで独学するほか、セキュリティ技術に特化したスクールに通う方法があります。

未経験からのセキュリティエンジニアへのキャリアアップの場合、体系的にセキュリティの知識を学んだほうがより将来的な伸び代に繋がるため、独学よりはスクールで一度しっかりと基礎を学ぶほうが良いでしょう。

未経験が取るべき資格

セキュリティエンジニアは経験や技術が最重要ですが、未経験の場合は職歴としてそれを示すものがありません。そこで、資格を取得することで未経験でも充分に実務に耐えうる知識と技術があることをアピールする必要があります。

シスコ技術者認定(Cisco Career Certifications)は、世界最大手のネットワーク関連機器メーカーであるシスコシステムズ製品に関する技術者認定です。世界共通基準の資格であり、ネットワークの世界では最も有名な資格です。「エントリー」「アソシエイト」「プロフェッショナル」「エキスパート」「アーキテクト」があり、取得した認定の有効期限は3年です。試験の一部には実機の設定を疑似的に行うシミュレーション問題も出題されるため、参考書だけでなく実機を動かして試せる環境を作って学習する必要があります。

情報処理安全確保支援士資格の取得者は、情報セキュリティに対する知識と技術を有するとして経済産業大臣から合格証書が交付され、所定の登録手続きを行うことで「情報処理安全確保支援士(登録セキスぺ)」という国家資格を取得することができます。

サイバーセキュリティに関する専門的な知識・技能を活用し、企業や組織のセキュリティの強化や状況の評価、助言などを行うことを期待された国家資格であり、未経験から取得するなら最終目標に設定したい資格です。

まとめ

セキュリティエンジニアの仕事は、高度化するサイバー攻撃からシステムを守るために必要不可欠な存在です。IT環境は今後も高度に発展するためセキュリティエンジニアの需要が続くので、非常に将来性の高い仕事です。未経験からの初級レベルのエンジニアの年収は一般企業と変わらないが、知識や資格を増やすことで大きな年収アップが期待できます。

海外と異なり、日本では未経験でもセキュリティエンジニアになれる可能性があるので、今からでもチャレンジする価値は充分あります。独学で目指すには難しいセキュリティエンジニアですが、パソナテックの就業支援プログラムを活用することで効率よく学習し、キャリアパスプランを作ることができます。

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